ところで、梶原塾では、権利の変動等に関する法令（民法その他）から学習を開始することによって、「理解する能力」や「図解する能力」や「択一形式の問題演習・解法の能力」を身に付けた上で、理解しながら宅建業法や法令上の制限を学習することができると考えています。
そして、権利の変動等に関する法令（民法その他）や法令上の制限で関連知識を学習した後に、宅建業法を学習することで、苦もなく効率的かつ効果的に宅建業法を学習することができると考えています。また、一般的にも平易だと評価される宅建業法をさらにスムーズに理解して学習することができます。民法や法律系資格試験の既習者が、宅建業法を修得するのに時間を要しないことと同じ理屈です。試験対策上、山場となる作業を学習のはじめに位置することで、残りの作業がはかどってくると考えることもできます。
一方、梶原塾とは異なって、宅建業法を民法より優先させて学習するように指導する指導機関もありますが、そのように指導する理由が、「宅建の勉強が長続きしない最大の要因になるから」ということであるならば、本末転倒です。受験生の目的は、長続きさせることではなく、「合格すること」にあるハズだからです。合格という結果を出すために、長続きさせること＝継続することは大事ですが、手段が目的になってしまわないようしなければなりません。長続きさせることで受講生を満足させているだけの指導機関もあるので注意が必要です。民法から学習を開始すると、GW明けの教室がガラガラになると心配する関係者も少なくないのです。
また、梶原塾では、「できるだけ回転数をこなして精度を上げていく」という考え方で指導しています。梶原塾の「これだけで合格する！宅建士試験合格講座」は、適度な時間配分で全体を学習できるように構成されていますので、学習のはじめの段階では、科目ごとの学習時間の配分などは気にせずに学習を進めて全体を回転させてください。得手不得手は人それぞれですし、「センス」によるところも少なくないですから、苦手分野の克服などによる時間配分の見直しは、学習が進んだ段階で検討すれば充分です。
いずれにせよ、「まじめに取組んでいる指導機関」の中から自分に合った指導機関（出版社等も含む）を選択して、その指導機関の指導どおりに学習することをお勧めします。梶原塾のように、権利の変動等に関する法令（民法その他）で伏線を張りながら宅建業法→法令上の制限と、独自に体系を考案し、拘ってカリキュラムする指導機関もあれば、宅建業法をベースにしたカリキュラムを独自に考案している指導機関もあるようです。
梶原塾では、「どうせやるのなら楽しんでやって結果（合格）を残す」ことが大事だと考えています。
>> 梶原塾 講師室
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