宅建試験の学習法・完全合格マニュアル 令和8年版⑤

宅建試験 完全合格マニュアル
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⑵ 学習の考え方編 P9-P10

確実に合格するための学習の考え方 (講座のポリシー)

「これだけで合格する!宅建士試験合格講座」は、宅建試験に合格する為に必要な過去問レベルの知識の習得を目標に、復習する事を前提に、合格レベルで講義しています。

合格という結果を残すことが最大の目標ですので、効率的で効果的に学習するために、合否に影響しない難易度の高い問題や知識をカットして、 「ボリュームを少なくすることで精度を上げるという考え方」で指導しています。
また、「どこが出題されるのか?」という視点(出題予想)ではなく、「本試験で出題される可能性の高い知識(出るとこ)の中から、 出題された際には得点しなければならない知識なのか?」という視点で教材の作製を行っています。

⇒過去問が解けるようになれば合格が見えてきますし、「みんなが解ける正解率の高い問題」を正答できれば合格ラインを超える得点をすることができます。

わかりやすい所だけをピックアップして、時間をかけて面白おかしく、わかりやすく解説する講義でもありません。講義の中で宅建試験に合格するための材料を確実にお渡しして、それを活用して復習していただくための講義だと考えています。
そもそも解説講義を1回聴いただけで全てを理解することは不可能ですし、そんな魔法のような宅建試験対策の教材や学習法は存在しないです。

科目別出題数の変更に関して

平成21年度より権利の変動等に関する法令・法令上の制限・税その他①からの出題数が減少して、宅建業法からの出題数が増加しましたが、権利の変動等に関する法令を重視した学習カリキュラムに変更はありません。
法律の学習の基本となる民法(権利の変動等に関する法令)についての学習をしっかりと行うことによって、宅建業法等の科目についても、理解して学習することが可能になると考えられるからです。

確かに、出題数が増加した宅建業法については、権利の変動等に関する法令に比べると、初学者でも短期間でマスターすることができますが、宅建業法の得点だけでは合否判定基準点を超える得点をすることはできませんし、宅建業法で20点満点を計算するのは難しいです。
学習時間に対する得点効率だけを考えた学習では、確実に合否判定基準点に到達することはできないですから、学習効果を重視した学習法を採用して確実に合否判定基準点を獲得すべきだと考えています。

科目別出題数の変更について
平成20年度 平成21年度以降 増減数
①権利の変動等に関する法令 16問 14問 2問減少
②宅建業法 16問 20問 4問増加
③法令上の制限 9問 8問 1問減少
④税その他① 4問 3問 1問減少
④税その他② 5問 5問 1問減少

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